拓殖大学「教育ルネサンス」〜NEW ORANGE PROJECT〜

企業後援の他大学との研究コンペに向けたグループ活動が主となり、研究課題の発見、先行研究のレビュー、関係者へのインタビュー、仮説導出、アンケート調査および統計解析による仮説検証、資料作成、そしてプレゼンテーションまでの一連の活動を、学生自身で意思決定し遂行します。一連の活動を通じて、仮説を持って現実を見る力を身につけ、他人の意見に流されず自分で意思決定できるようになることを到達目標としています。

本ゼミナールでは、管理会計をテーマにしており、大学祭での出店を通じて、企業経営におけるPDCAサイクル及びそのプロセスにおける管理会計の役割を実践的に学ぶことを目的としています。本ゼミナールは、以下のプロセスを学生主体で展開していきます。まずメンバーで会社を設立し、経営理念、経営戦略に基づく事業計画を策定します。事業計画によって、部門ごとに販売・製造・資金の計画を立て、大学祭を場に経営活動を行い、計画と実績との差異分析などコントロールおよび意思決定を行います。事業に必要な資金は、株主から調達し、大学祭終了後に株主総会を開いて事業報告、株主配当を行い、会社解散します。

この授業では、グローバルビジネスで求められるマインドと、異質な環境に対応する能力の修得を進めます。海外ビジネスのみならず、国内におけるインバウンド・ビジネスや多様化が進む組織に対応できる、マインドセットとコミュニケーション能力を学修します。授業には原則、講義と平行してアクティブ・ラーニングを導入しています。テーマ毎の講義に加え、シミュレーション／ワークショップ／ケース演習がグループ・ワーク形式で展開していきます。ダイバシティー理論を学ぶ授業では、2回分を「エイリアンへの使節団」というビジネス・シミュレーションに充て、多様性の原理並びに多様化した組織で求められる行動を体験から掴みます。文化的差異とビジネスの関連性は、「あの国に店を出そう」というワークショップを通じて学んでいきます。学修したての異文化マネジメントの諸理論を駆使し、海外でビジネス展開する際の文化的戦略を学生自ら立案します。また、急拡大するインバウンド・ビジネスの様々な事例を取り上げ、グループで協議・分析し、対策を立ててもらいます。この様にこの授業では、アクションラーニングの手法を多用して、学生同士の活発なやりとりを通じて、個々の問題解決力を高めていきます。

社会の現場において、問題解決の道筋を探るファシリテーターのスキルを修得することが目的です。ある政策の導入の是非をめぐって、対立するステークホルダーの双方が妥協可能な合意形成を促すことが必要になります。本ゼミナールでは対立する論点を明確にするためにディベートを、合意形成を図るためにワークショップの手法を取り入れています。たとえば水道民営化問題。民営化派と公営維持派に別れてディベートをしてみると、双方の主張の論点の相違が明確になります。その上で、ワークショップ形式で同じ問題を考えると、双方の論点を「アウフヘーベン」したともいえる第三のプランが出てきます。たとえば「公営であっても、行政の利水計画の妥当性を評価する第三者の監視機関を設置する」とか、「民営であっても水道価格が高騰しないように行政による監督権を残す」などです。ディベートとワークショップを組み合わせることでお互いの立場を理解し、その上で妥協点を探る合意形成の筋道を探っていく鍛錬になります。

講義ならびに活動を通し、異文化背景を持つ人々と円滑なコミュニケーションを行う能力を養うことを目的としています。到達目標は、異文化接触場面において、それに対処する能力を身につけることです。授業では、教師が紹介する異文化接触事例等を素材とし、国籍、性別、学年の枠を超えた少人数のグループで意見交換を行い、問題点を意識すると同時に解決方法を模索し、その結果をクラス全体で共有します。また、授業終了時には各自振り返りならびに自己評価を行い、翌週教師がフィードバックを行います。

スペイン語学科一年次開講科目「初級文法①･②」と「初級語彙①・②」の四科目と連動した内容で、ドリルを使って一年生が上級生にマンツーマンで個人指導してもらう学習活動です。一年生は反復学習によって上記授業で学習したことを定着させることができ、上級生は教えることで新たな発見やさらなる知識の獲得に結びつけることができます。90分を3つに分けて、教員による復習講義とそれに続く上級生の個別指導、残った時間で先輩後輩間の交流を図る構成になっています。

「児童英語教育」をテーマとするゼミナールの一環として、小学校での外国語の出張授業を行っています。アメリカ国立訓練研究所が算出した学習定着率Learning Pyramidによれば、平均学習定着率は、講義が5%、デモンストレーションが30%、グループ討議が50%、自ら体験するが75%、他の人に教えるが90%となっています。児童英語教育の理論と指導法を学んだ上で、教える側に立つことで、課題を見出し、問題解決に向けて知識を再構築し、さらにスキルを身につけていくことをねらいとしています。

エレクトロニクス応用実験は、マイコン、センサ、通信技術を応用した「ものづくり」の実践を目的としたアクティブ・ラーニング科目です。学生とファシリテーターからなる少人数グループで、既に学んだ電気・電子技術をもとに課題を発見し、学生がディベートを通して製品を企画します。さらに、グループワークとして設計・製造を行い、最後に成果を発表します。「ものづくり」に関する一連の作業を経験し、実践的な課題発見・解決能力を身に付けることを目標とします。

1年次に学んだプログラミングなどの基礎知識を使ってロボット制御などのスキルを修得することが授業の目的です。また、グループワークによるコミュニケーション能力の向上を到達目標の1つとして掲げています。授業では、迷路を走らせるためのロボット制御プログラミングの課題に対して、グループで議論しながら主体的に取り組んでいます。また、ルーブリックを用いて、グループワークに対しての自己評価と相互評価を行っています。

1年次から学んできたデザイン知識・技術・経験を活かして、コースごとに設定されたデザイン課題に取り組み、課題発見力・提案力・表現力を身につけます。「美濃和紙あかりアート展」に出展するあかりを用いたオブジェの制作、「学生観光まちづくりコンテスト」に応募する地域活性化提案、コンテンツの企画制作などの課題を設定しています。どの課題でも受賞者を出す成果をあげており、学生の自信につながっています。

環境、開発、平和、人権などグルーバルな問題の原因や解決策を考え、課題解決に向けたアクションにつなげていこうとするのが「開発教育」です。そうした問題群には明快な答えなどなく、仲間（履修学生）と知恵・知識や経験を共有して、自分なりの解を見出していく力をここでは養います。まさに不確実性の高い現代においては必要な資質であり、姿勢です。主に、様々な時事的テーマの参加型学習教材を活用しながら、ワークショップ形式で講義を展開しています。

本ゼミナールは、インフラや都市・地域開発計画に関する調査研究を通じて、開発協力の現場においてプロジェクトマネジャーとして活躍できる人材育成を目的としています。ゼミナールは各自の研究テーマに基づき、課題発表、演習、グループ研究、卒業論文の作成を行います。また、座学だけでは修得することが困難なフィールド調査の演習を行っており、調査研究の一環として山梨県南巨摩郡富士川町におけるまちづくり活動の支援なども行っています。